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病気

 相手方が重い病気にかかったとしても、それだけでは、なかなか離婚原因と認められない傾向があります。

 裁判例を見ていくと、看病などで誠意ある対応を尽くしていたような場合には離婚請求が認められやすく、そういった対応をしていないような場合には認められにくいと取れる面もあります。

 例えば、妻がアルツハイマー病とパーキンソン病に罹患したケースで、長野地裁平成2年9月17日判決は、妻が夫婦間の協力義務を果たせないでいることなどを理由に、夫からの離婚請求を認めましたが、その控訴審である名古屋高裁平成3円5月30日判決は、「看病はおろか、入院生活の援助もせずに放置し、将来に亘る誠意ある支援体制を示さず、妻の希望する子供との交流さえ拒む、夫の態度のみによって、婚姻が回復しがたいほど破綻していると求めることはできない。」などとして、一審を覆し、離婚請求を認めませんでした

 このケースからも、純客観的に破綻しているかどうかというよりは、離婚請求をする側の対応などといった事情が、考慮されているように思われます。


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信仰を巡る問題

 信仰を巡る問題も、夫婦関係破綻の原因とされることがあります。

 例えば、東京地裁平成9年10月23日判決は、夫が元々ある宗教を信仰し、妻もこれを許容して結婚したものであったところ、後に妻が別の宗教に入信し、熱心に宗教活動を行うようになり、夫婦関係が悪化したケースで、「夫婦間の亀裂や対立は既に一〇数年にわたって継続されてきたものであり、これまでにも何度となく話合いがもたれ、その間、被告においてもいったんは原告との離婚を了承したこともあったことなどの経緯に照らすと、今後、どちらか一方が共同生活維持のため、相手方のために譲歩するというようなことは期待できないものといわざるを得ないのであって、原告と被告間の婚姻関係はもはや継続し難いまでに破綻しているものと認めるのが相当である」としています。

 この事案で、妻は、夫からの離婚請求は、離婚をするか信仰を捨てるかという選択を迫る者で、信教の自由を犯すものだというような主張もしていますが、「こうした根源的な問題についての対立が今後とも解消し得ないものと認められる結果、それはどちらの側が悪いというようなものではないのであり、原告のみが宗教的寛容さを欠いた有責者であると断ずることはできないというべきである」と判断しています。


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プロフィール

Author:吉成安友
荒川区西日暮里にMYパートナーズ法律事務所を開設している弁護士です。
多様な案件を取り扱っていますが、このブログでは、離婚に関する法律知識を不定期で提供していきたいと思います。

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